葬儀費用の仕組み

葬儀費用の仕組みを知ろう!費用の内訳や節約ポイントなど解説

葬儀費用の仕組みを知ろう!費用の内訳や節約ポイントなど解説

「葬儀費用」とひとくちにいっても、どんな内容の葬儀にするかでかかる費用は大きく違います。

また、内訳を知っておかないと、余分な費用がかかることも十分にあります。
香典や助成金などを活用すれば節約も不可能ではありません。

葬儀費用の仕組みや内訳、節約ポイントなどを紹介していくので、参考にしてみてください。

不明瞭な点があった際は、お問い合わせも可能です。

葬儀費用の仕組みは4種類?

葬儀費用は葬儀の種類やどこの業者にお願いするかで、かかる費用にも差が出ます。ただ、どの葬儀業者にも共通する費用は、4つに大別できます。どの段階でいくら費用がかかるのかを知っておけば、より費用を安くすることも可能です。まずは、葬儀費用の仕組みを頭に入れておいてください。

葬儀費用の仕組みは4種類?

葬儀一式費用の内訳

葬儀自体にかかる費用は「葬儀一式費用」などと呼ばれることもあります。内訳は「故人をお迎えする」や「通夜の接待費」「葬儀全体の費用」「火葬の費用」などです。

お迎えでは、遺体の搬送費がかかるうえ、安置するにもお金がかかります。中でも、葬儀の際に一番お金がかかるのが、祭壇です。加えて、遺体を入れる棺も必要です。葬儀を始める前にも費用がかかるので、あらかじめ費用を計算しなくてはなりません。

実際に葬儀が開始されると、遺影写真や供花、供物、葬儀式場の利用にもお金がかかります。遺体を霊きゅう車で運ぶときにも費用が必要です。火葬までいけばひと段落ですが、葬儀を行うだけでも費用がかかるのは間違いないでしょう。

施設に対してかかる費用

施設は規模によるものの、ご遺体を安置するときにも式場を利用するときにも費用がかかります。とくに、火葬料金は必須なので、どれくらいの規模で葬儀を行うかを決めておかないといけません。葬儀式場も家族葬にするのか一般葬にするのかで、かかる費用も大きく違います。どの式場を利用するかを確認しておきましょう。

参列者への接待費用

参列者への接待も忘れてはいけません。参列者への礼状に加え、返礼品も用意する必要があります。また、精進落としの際の会食費や通夜振る舞い(つやぶるまい)のような飲食費もかかります。こちらも通夜や葬儀のプランによって変わるので、どれくらいの規模が必要か計算しておくのがおすすめです。

宗教に関わる費用

僧侶に対しての費用もかかります。たとえば「お布施」は、読経してくれた僧侶に対してのお礼金です。
「お車代」や「お膳料」などをお渡しする場合もあるので確認が必要です。

葬儀費用の節約ポイント

葬儀費用は必要最小限にしたとしても、かなりの金額です。もし、喪主だけで難しい場合は、家族や親族から出してもらう方法もあります。葬儀費用を節約したいなら、以下のポイントを確認してください。

香典を費用に充てる 葬儀の際に喪主に渡された香典は、もともと個人に対するお供えです。香典は昔から遺族の負担を軽くする目的もあり、葬儀費用に充てても問題ありません。葬儀費用を全額賄えるほどの香典はもらえませんが、それでも費用の節約にはなります。 補助金制度を利用 自治体によっては、国民健康保険加入者であることを条件に補助金が用意されている場合もあります。死後2年以内に申請をすれば、数万円の補助を受けられます。 また、社会保険加入者の場合も、自治体によっては埋葬料がもらえます。まずはもらえるかどうかを自治体に確認してください。

香典を費用に充てる

葬儀の際に喪主に渡された香典は、もともと故人に対するお供えです。

香典は昔から遺族の負担を軽くする目的もあり、葬儀費用に充てても問題ありません。葬儀費用を全額賄えるほどの香典はもらえませんが、それでも費用の節約にはなります。

補助金制度を利用

自治体によっては、国民健康保険加入者であることを条件に補助金が用意されている場合もあります。死後2年以内に申請をすれば、数万円の補助を受けられます。

また、社会保険加入者の場合も、自治体によっては埋葬料がもらえます。まずはもらえるかどうかを自治体に確認してください。

生活保護を受けている場合

生活保護を受けている方など、支払いが困難な場合は扶助制度もあります。過度な葬儀は適用外ですが、最低限必要な火葬式なら費用を無料にできる制度です。

ただ、必ず行政上の手続きをしないといけないので、葬儀社などに確認が必要です。

相続分を充てる

故人の保険や現金、貯金なども葬儀費用に充てられます。相続人数が多い場合はトラブルの元になるので、事前にしっかりと話し合いましょう。最初から相続分をあてにするのは危険なので、緊急程度に考えておくことが大切です。

葬儀の種類で費用は違う?

葬儀の場合、どれだけの人数が集まるかでも費用は違います。たとえば、一般葬や家族葬、直葬などは、参列者の数に大きな開きがあります。以下にそれぞれの葬儀にかかる費用を見ていきましょう。

葬儀の種類で費用は違う?

一般葬は参列者が多い?

一般葬は、親族や遺族だけでなく、友人や会社の同僚なども招くため、どうしても規模が大きくなります。規模に比例して費用もかかるうえ、多くの人数が来られるため、式場選びも大切です。

ただ、参列者が多いほど香典を多くいただけるので、葬儀費用に充てられます。一般葬の場合は、規模が大きくなることを考え、費用を多めに見積もっておきましょう。

家族葬は費用が抑えられる?

家族葬の場合は、一般参列者がいないので費用も抑えられます。祭壇を豪華にしたいなど、葬儀内容によっては多額の費用がかかります。

また、家族葬では香典が一般葬より少ないので、逆に負担額が増える可能性もあります。家族葬で費用を抑えたいなら、式場選びや祭壇の種類なども確認してください。

直葬でかかる費用の内訳

直葬の火葬式は、必要最低限の出費で済む点と忙しい人でも参加しやすい点がメリットです。しかし、通夜などがないので、故人とのお別れができないのはデメリットです。費用面などで直葬を選ばないといけない場合もありますが、メリットとデメリットは確認しておきましょう。

葬儀費用は施主が負担?

葬儀では施主(お布施をする人)=喪主になるのが通常ですが、最近では親が喪主になり子どもが施主になるケースも増えています。葬儀費用は施主が払うべきですが、中には子ども同士がそれぞれ負担する場合もあります。喪主と施主を決める際にトラブルにならないように、しっかりと話し合いをしてください。

まとめ

葬儀費用の仕組みや内訳など、疑問が少しでも解消されれば幸いです。葬儀費用は全体にかかる費用もあれば、参列者へのお礼や僧侶へのお礼など、いろいろなシーンでお金がかかります。もし支払いが難しい場合は、助成金や香典を活用しましょう。

葬儀費用の仕組みについて詳しく知りたい方は、ぜひ一度「有限会社東武セレモニー」にご相談ください。どのような式にするのか、費用はどれくらいなのかなど、不安を取り除くお手伝いをします。

 

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